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ミクロネシアの小さな島・ヤップより

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賢者の目

夏休みシーズンのピークをむかえて、さすがにちょっとだけ忙しい思いをしている。わたしが日本にいた頃には経験も想像もしなかった体温より高い気温を記録する都会から、日中でも日陰では気温31度を越えることのないヤップへ来て、驚く人も多い。温帯の日本から熱帯のヤップへ、まるで避暑にやってきたみたいだね-と。

ところで数日前からマンタがちょっとご機嫌ナナメになって、ダイバーを避け気味だ。きょうも見るには見れたけれど、あまりダイバーと長居をしてはくれなかった。それでも、風が西よりになったのでゴフヌー・チャネルの透明度は抜群に回復、タコさんも嬉しそう(笑)。
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生物の種類によって、性格や気のまわし方、頭の働き方に違いがあって、それぞれに味があっておもしろい。タコさんは中でも「気配りのタコとして有名で(ホントウカ?)、その神経の細やかさ、記憶力の良さ、計画力においては、ニンゲンをしのぐものがある。そんな賢いタコさんに見つめられて、広島人なのに、きのうの8月6日に、原爆投下のこと、核(兵器+発電)を早急に廃止するべきことなどをテーマに記事を書かなかった自分を恥じた。

それでも、まだしっかり時間をかけた記事を書く時間の余裕がないので、8月1日に配信されてきた、広島平和記念資料館メルマガに載っていた、広島平和文化センター理事長スティーブン・ロイド・リーパー(Steven Lloyd Leeper)さんのコラムを紹介したい。

#翻訳文はそのまま引用してあります。
#スティーブン・ロイド・リーパーさんについては、こちらの記事を参照:
広島市:2007年4月23日記者会見「財団法人広島平和文化センターの新理事長任命について」
平成19年5月31日付中国新聞朝刊記事に関する理事長の基本的な考え方 
#広島平和文化センターでは、現在全米で原爆展を開催中
コラム「ヒロシマの風」
前線からの報告:ささいなこと、たいへんなこと

バーモント州バーリントンといえば、平和都市としてよく知られていますが、私たちの午後のプレゼンテーションの参加者はわずか20名ほどでした。その日の夕方、活動家たちと平和のプラカードをもって街角に立ちましたが、活動家たちは、2001年にあった同時多発テロの2週間後から、平日の5時から5時半まで、毎日その街角に立ってきたのです。一緒に立った10人の活動家のうち、わずか1人だけが私たちのプレゼンテーションについて事前に聞いていたのですが、ほかの人たちも、知っていれば会場に行ったであろうというのです。どうやら、バーリントンで原爆展を開催してくれた市の職員は、市内のピース・コミュニティに情報を伝達する方法を知らなかったようなのです。

これはとるにたらないことです。結局活動家たちには情報が伝わり、彼らが私たちのメッセージをコミュニティに持ち帰り、多くの人々が原爆展を見ることになるのであり、原爆展は市役所のメイン・ギャラリーに展示されており、市役所に行った人は必ず通過する場所なのです。参加者は少なかったにもかかわらず、バーリントンでは、2020ビジョンキャンペーンを積極的に手伝ってくれるすばらしい仲間をたくさん得ることができました。

アナーバーにあるミシガン大学には、原爆展の展示を拒否されました。これは日本研究執行委員会が原爆展は「政治的すぎる」という結論を出したためで、「日本の保守的な政治家の一連のプロパガンダであると受け止められかねない展示など見せたくない」のであり、さらに「ポスターもまた時代錯誤なものに思われる」というのです。日本の中国への侵略もとりあげるなど、平和資料館も被爆の概要をより広範囲にとらえる工夫を試みているものの、やはり展示は被害の側面を強調するものであり、いまさら展示する理由もないというのです。

これはたいへんなことです。ミシガン大学といえば、全米でも屈指の日本学習プログラムを備えた大学なのです。その大学の展示に関する姿勢がこれほどまでに間違っているということには愕然とするばかりです。私たちの展示は確かに政治的ではありますが、右にも左にも偏ったものではなく、ましてや保守的なプロパガンダではありません。政治的な姿勢はあくまでも核兵器反対と平和の希求でしかないのです。ここでの時代錯誤は、ミシガン大学が被害者としての日本について心配していることにあります。委員がせめて展示の一部である「ヒロシマからのメッセージ」を読んでいれば、被害者対加害者意識など見当違いもはなはだしいことがわかったはずです。私たちは未来への切迫した警告を発するという面からのみ原爆を見ているだけなのです。この委員会の反応は、核兵器に関するアメリカ国民のとんでもない知識の欠如と関心のなさを示す一例に他なりません。一般に、アメリカ人は、現在の核の危機については何一つ現状を理解していません。ですから、全米原爆展を行っているのは間違いではありません。

ここで本当の問題です。バーモントとマサチューセッツの行く先々では、集会に集まった人々はみんな、前回3月のフロリダ、首都ワシントン、カリフォルニアの聴衆の誰よりも、アメリカ、あるいはイスラエルが、イランを攻撃するのではないかとはるかに深刻に心配していました。今回、私が攻撃の見込みについて語り、その攻撃が核兵器の使用に至りかねない危険なものであることを話すと、それまでのはっと驚く反応ではなく、たいていの人はやはりそうだと思っているのが見てとれました。みんな恐れているのです。

7月7日付けのニューヨーカーに掲載されたシーモア・ハーシュの記事によると、米政府内の激しい対立は続いているようです。チェイニー副大統領とネオコンたちは、今でもイラン爆撃を狙っている一方で、国務省、CIA(中央情報局)、ペンタゴン(米国防総省)の幹部の大半はそのような攻撃に反対しています。ハーシュは予測まではしていませんが、グレッグ・シェルダンは、ザ・オーストラリアンにこう書いています。「アメリカの国家安全保障を担う担当者たちとの2週間にわたる激しいやりとりを踏まえ」アメリカが攻撃する確率は3割から4割だろうと予測しています。これは、たいへんな問題を予測する数字としては高すぎるように思えてなりません。
(財)広島平和文化センター理事長 スティーブン・ロイド・リーパー
英語の原文はこちら:




A Report from the Front: Little Trouble Big Trouble

Burlington, Vermont is a well-known peace city, but we madeour afternoon presentation to only about 20 people. Later that day, we stood on a street corner holding signs for peace with activists who have been standing on that corner from 5:00 to 5:30 every weekday since two weeks after September 11, 2001. Of the 10 activists we stood with, only one had heard about our presentation, and all said they would have been there had they only known. It seems the city employee who organized our exhibition in Burlington did not know how to inform the peace community.

This was just a little problem. We ended up making contact with the activists, they will take our message to their community, and thousands of people will see our exhibition, which is in the main gallery at City Hall, where anyone who goes to City Hall has to walk right by it. Despite the small attendance, we have plenty of excellent allies in Burlington who are eager to help with the 2020 Vision Campaign.

The University of Michigan in Ann Arbor, however, refused to allow our exhibition to be shown there. The Japan Studies Executive Committee came to the conclusion that it is “too political,” by which they meant “that the sponsorship might be seen by many people as tacit sponsorship of a broader agenda of conservative politicians or others in Japan.” And, “The posters were seen as something of an anachronism as well:although the Peace Museum now at least attempts to put the bombings in broader perspective, including telling the story of aggression in China, the exhibit focuses primarily on victimization, and it's unclear why that slant is being broadcast now.”

This is a serious problem. The University of Michigan has one of the best Japan Studies programs in the US. It is frightening that they could be so wrong about our exhibition. Although our exhibition is definitely political, it is neither left-wing nor right-wing, and certainly not part of a broader conservative agenda. Its political stand is purely against nuclear weapons and for peace. The anachronism here is UM's worry about Japan as victim. If anyone on the committee had read the Message from Hiroshima that accompanies our exhibition, they would have known that the victim-aggressor issue is utterly irrelevant. We are looking at the bombings only to offer an urgent warning about the future. The reaction by the UM Executive Committee is further evidence of the astounding ignorance and indifference of the American public regarding nuclear weapons. In general, Americans have no understanding whatsoever of the current nuclear crisis. It is good we are doing this exhibition project.

Now to the real problem. Everywhere we went in Vermont and Massachusetts, we found our audiences far more worried about a US or Israeli attack on Iran than our audiences in Florida, DC, and California just last March. This time, as I talked about the likelihood of an attack and the danger that an attack could lead to the use of nuclear weapons, rather than blank stares I saw mostly nods of agreement. People are scared.

According to a July 7 Seymour Hersh article in the New Yorker, an intense struggle is still taking place within the US government. Dick Cheney and the neoconservatives still want to bomb Iran, while the State Department, the CIA and most of the leadership at the Pentagon is against such an attack. Hersh makes no predictions, but Greg Sheridan, writing for The Australian “based on two weeks of intense conversations I have had with American national security figures,” estimates the probability of a US attack at 30 to 40 percent. That is a high probability of very big trouble.



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by suyap | 2008-08-07 00:34 | ヤップの自然・海
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